世界最大のスマートフォン市場である中国は、今や世界最大の5G市場にもなった。中国信息通信研究院の調査によると、2020年の中国国内のスマートフォン出荷台数は3億790万台に達した。新型コロナウイルスの影響により2019年から20.8％減少したが、それでも年間3億台のスマートフォンが出荷されたのだ。
このうち5Gスマートフォンの出荷台数は1億6300万台で、これは全スマートフォン出荷量の52.9％に達する。5Gスマートフォンの製品数も、メモリ構成などのバリエーション違いを合わせ218機種が登場した。中国ではほぼ毎週5Gスマートフォンの新製品発表会が開催されているほどだ。
中国でもiPhone人気は健在、1600元（約2万6700円）以下の低価格モデルも人気
それでは中国ではどのメーカーが強く、どんなスマートフォンが売れているのだろうか。CINNO Researchが集計した、2019年〜2020年のメーカー別シェアを見てみると、1位Huawei、2位Vivo、3位OPPO、4位Honor、5位Apple、6位Xiaomi、7位Realme、8位Samsungと続く。このうちHonorは2020年末までHuaweiのサブブランドでありひとまとめにされていたが、この調査ではそれぞれの販売量を個別に出している。
CINNO Researchの中国国内スマートフォン販売順位Huaweiの1位は誰もが納得いくだろうが、HonorはAppleの上を行く4位。Honorだけでもかなりの数が売れていたのだ。また各社は2019年より出荷台数を落としているが、AppleとXiaomiだけは大きく伸ばしている。Appleは何と言っても「iPhone SE」効果も大きかったし、Xiaomiは積極的な新製品展開が中国の消費者に受け入れられた。また最も大きく数を減らしたのはその他のメーカーで、ZTE、TCL、Lenovo、Meizu、Hisenseなどがここに入る。しかしこれら各社とも2021年は魅力的な端末を出し巻き返しを図るだろう。
ZTEはMWC上海2021で第2世代のディスプレイ埋込カメラスマホ技術を公開、製品化は近い次に中国ではどんな製品が売れたのだろうか。年間販売台数を比較したいところだが、発売時期によって販売期間が異なるため、直接の比較は難しい。そこで1年で最もオンラインショッピングが盛り上がる11月11日、独身の日の大手ECサイト、京東（JD.com）のスマートフォン機種別売り上げランキングを見てみることにした。
2020年11月11日に京東で売れたスマホ機種別ランキング1位がiPhoneなのは妥当かもしれないが、2020年10月に発売された「iPhone 12」と「iPhone 12 Pro」はランクインしておらず、一番売れたのは「iPhone 11」だった。iPhone 12よりディスプレイ解像度や5G非対応などスペックは落ちるものの、価格は700元（約1万500円）も安い。コスパを考えればiPhone 11でも十分と考える中国人が多かったのだろう。なおOmdiaの調査による全世界のスマートフォン機種別販売台数でもiPhone 11は2020年通算でトップ、さらに2019年も2位と不動の人気機種となっている。
しかし2位以下を見るとAppleの製品は入っておらず、全てが中国メーカーの製品だ。このうち5Gモデルは5機種、4Gモデルは4機種で、前述した中国の2020年通年スマートフォンの5G／4Gの割合に近い。メーカーを見るとXiaomiが7機種、Realmeが2機種で、年間1位のHuaweiや2位以下のVivoやOPPOの製品は入っていない。
それぞれの機種の実売価格を見ると、Redmi K30は1599元（約2万6000円）、realme Q2は1299元（約2万1000円）、Redmi Note8は959元（約1万6000円）、Redmi 10Xは1399元（約2万3000円）、Redmi 9Aは599元（約9900円）、realme V3は1399元（約2万3000円）、Xiaomi Mi 10は3599元（約5万9000円）、Redmi 8Aは699元（約1万1000円）、Redmi Note8 Proは1299元（約2万1000円）。Mi 10を除いた他の機種は1600元以下の低価格モデルなのだ。
独身の日（11月11日）に中国メーカーで最も売れたのはXiaomiのRedmi K30だったもちろんHuaweiもHonor含め低価格モデルを出しているし、Vivoも1000元台のスマートフォンの種類は多い。一方、OPPOは1000元台のモデルは少なく、兄弟会社ともいえるRealmeに低価格機は任せている格好だ。OPPOは販売数という数を追いかけるのではなく、ブランド価値を維持するため格安路線には走らず、他のメーカーと販売戦略を変えている。
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では、なぜHuaweiとVivoは1機種もランクインしなかったのだろうか。
Huaweiは確かに2020年の通年で1位だが、実は後半急激に数を減らしたのだ。Canalysの調査を見ると、2020年第4四半期にHuaweiの国内出荷量は急減しており、ライバルメーカーとほぼ同数までに落ち込んだ。プロセッサ供給停止による生産数の急減に加え、先行きを心配する消費者の数も増えた。京東のデータはHuaweiが4位に後退した第4四半期最中のものであり、中国の消費者のHuawei離れの結果がそのまま表れたのだろう。
Canalysの4半期ごとの中国国内スマートフォン出荷台数Vivoも低価格機「Y」シリーズなどを多数出しつつ、高価格なモデルも増やして利益向上に力を入れている。当初は低価格機からスタートしたサブブランド「iQOO」シリーズでは、2020年夏登場の「iQOO 5 Pro」がSnapdragon 865を搭載し120Wの急速充電対応というハイスペックな製品となっており、BMW M Motorsportsと提携したトリコロールの3色カラーモデルも展開。OPPO同様、価格勝負だけではなくスペックやデザインを高めた製品にも注力している。
VivoのiQOO 5 Pro BMW M Motorsports版OPPOとVivoが価格勝負を避けたことで、もともと低価格機に強いXiaomiのRedmiシリーズと、やはり格安モデルから出発したRealmeのスマートフォンが中国で売れまくったのは当然のことだろう。とはいえ、低価格機だけでは利益を生みにくい。Xiaomiは2019年に「小米（Mi）」「紅米」という2つのブランドを、「小米」「Redmi」に変更。Redmiのコスパの高さをより明確に打ち出すことでファンを増やし、そこから上位モデルの小米（Mi）シリーズに興味を持ってもらう戦略が成功している。
Realmeもインド向けのOPPOの低価格ブランドから独立分離し、中国へ逆輸入される形で低価格機を次々と出すことで知名度を一気に高めた。その仕上げとして2020年12月にQualcommがSnapdragon 888を発表すると、他のメーカーと合わせるように同プロセッサ搭載機を発売すると発表。低価格専業というイメージから脱却を図り、Xiaomiの成功戦略をそのまま追いかけようとしている。
勢いに乗るRealmeは「realmeow」というネコのキャラクターも投入している2020年までの中国市場はHuaweiが圧倒的に強く、OPPOとVivoはミッドハイレンジを中心とした展開、Xiaomiは格安からハイエンド、そしてRealmeが低価格機で挑むという図式だった。2021年はHuaweiが脱落し、残りの4社はエントリーモデルからハイスペック製品まであらゆる製品をそろえ、販売数増を目指そうとしている。2021年の中国スマートフォン市場は、過去にないほど激しい競争が繰り広げられそうだ。
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