商品価格の上昇で、世界の商品購入者が生産者に今年支払う金額は2019年と比べて５兆2000億ドル（約700兆円）増える見通しだ。米シティグループのアナリストが新たな基本シナリオで示した。
13日付のリポートによれば、増額分は世界の国内総生産（ＧＤＰ）の５％に相当する。今年下期のフォワード（先渡し）価格が現実のものとなる場合、商品購入者は19年比で６兆3000億ドルと、ＧＤＰの6.2％相当を多く支払うことになる。
いずれにせよ、増額分のＧＤＰ比は1970年代初頭の石油危機で世界が経験した衝撃に匹敵するという。
同リポートは「商品ショックが長引けばその分、商品の消費者への悪影響が大きくなる。世界の成長や株式にとっても差し引きでマイナスだ」と指摘した。
特に欧州や一部の新興国は、商品ショックが長期化した場合に成長への影響を受けやすいという。ユーロ建てクレジット商品にも影響が及ぶとアナリストは指摘した。その一方で、南米諸国の通貨は恩恵を受ける可能性があるとも分析した。
原題： Global Commodity Shock Is on Track for 1970s Level, Citi Says（抜粋）
世界商品ショック、1970年代石油危機に匹敵する衝撃も－シティ予測 - ブルームバーグ
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